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肩こりは日本で広く使われる言葉ですが、実は国の統計で「2番目に多い自覚症状」として毎回記録されています。
厚生労働省『2022（令和4）年 国民生活基礎調査』では、自覚症状のある人の割合（有訴者率）は人口千人あたり276.5。男女とも1位が腰痛、2位が肩こりです。
| 男性 | 女性 | |
|---|---|---|
| 1位 腰痛 | 人口千対 120.0 | 人口千対 113.8 |
| 2位 肩こり | （2位） | （2位） |
| 有訴者率 全体 | 246.7 | 304.2 |
これほど多くの人が抱える症状に、単一の原因や単一の解決策があるとは考えにくい——というのが、この統計の示すところです。
【要検証】数値は厚生労働省の概況資料に基づきます。肩こりの人口千対の実数を記載する場合は、e-Statの第98表から取ってください。
強い刺激が適さない場合もあります。痛みを感じるほどの力は避けてください。
同じ姿勢を続ける時間、目の疲れ、冷え、ストレスなど、複数の要因が関わるとされています。 厚生労働省の情報機器作業ガイドラインが「1時間を超えて続けない」としているのも、この文脈です。
運動のしすぎでも起こりえます。単一の原因に結びつけないでください。
状態によって適した対処は異なります。一律に判断しないでください。
しびれ、力が入らない、痛みが強い、症状が続くといった場合は、自己判断せず医療機関にご相談ください。 別の原因が隠れていることがあります。
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https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa22/index.html
https://www.e-stat.go.jp/dbview?sid=0002041040
https://www.mhlw.go.jp/content/000539603.pdf
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本記事は、特定の症状の診断・治療・予防を目的としたものではありません。症状が続く場合は、自己判断せず医療機関にご相談ください。
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