
仕事が原因で亡くなる人は年に約300万人
その9割近くは事故ではなく病気
本文章內文為日文。
仕事と健康の関係を世界規模で数えているのが、国際労働機関(ILO)です。その推計は、私たちが「労働災害」という言葉から思い浮かべる姿とは、かなり違う形をしています。
年に約300万人
- 労働に関連する事故・疾病で亡くなる人:年に約300万人(2015年比で5%超の増加)
- うち疾病によるもの:約260万人(89%)
- うち事故によるもの:約33万人(11%)
- 仕事で負傷した人(死亡に至らないもの):約3億9,500万人
9割近くが「事故ではなく病気」です。転落や機械への巻き込みといった事故は11%にすぎません。労働がもたらす健康への影響は、長い時間をかけてあらわれるものが大半だということになります。
上位は循環器・がん・呼吸器
ILOによれば、労働に関連する死因の上位3つは循環器系の疾患、悪性新生物(がん)、呼吸器系の疾患で、この3つだけで全体の4分の3を超えます。長時間労働、交替制勤務、粉じんや化学物質への曝露などが、年単位で積み重なった結果として数えられています。
地域と性別の偏り
地域別では、アジア太平洋地域が世界全体の63%を占めます。働く世代10万人あたりの死亡率は、男性が51.4に対して女性は17.2。従事する業種の違いがそのまま数字に出ています。ILOは、こうした内訳のデータを出せる国がまだ限られていることも併せて指摘しています。
経済への影響としては、労災と職業性疾病によって世界のGDPのおよそ4%が失われていると推計されています。交通事故死やがんの統計と同じく、原因が特定できる死は、対策の余地がある死でもあります。
※この記事は公的機関が公表した統計・制度情報を紹介するもので、特定の疾病の診断・治療・予防を目的としたものではありません。健康上の不安がある場合は医療機関にご相談ください。
参考:国際労働機関(ILO)労働安全衛生に関する推計
——Value Village編集部
