2050年には4人に1人が「聞こえにくさ」を抱える
WHOの聴覚に関する推計

世界保健機関（WHO）は2021年、初めての「聴覚に関する世界報告（World report on hearing）」を公表しました。その推計によると、2050年には世界の約25億人、つまり4人に1人が何らかの聞こえにくさを抱えるとされています。

いま4億3,000万人がケアを必要としている

WHOのファクトシートによると、日常生活に支障が出るほどの聴覚の障害（よいほうの耳で35デシベルを超える聞こえにくさ）がある人は、世界人口の5%以上にあたる4億3,000万人。そのうち3,400万人は子どもです。2050年には、こうした人が7億人以上、10人に1人に増えると見込まれています。

聴覚の障害がある人のおよそ8割は低・中所得国で暮らしています。60歳を超える人の25%以上が影響を受けており、高齢化が進むほど数は増えていきます。

WHOの聴覚に関する主な数字
・日常生活に支障がある聴覚の障害：4億3,000万人（うち子ども3,400万人）
・2050年の推計：約25億人が何らかの聞こえにくさ、7億人以上がケアを必要とする
・子どもの聴覚の障害の約6割は避けられる原因によるもの
・対策をしない場合の経済的損失：年間約1兆米ドル

若い世代の「聞き方」にも注意

WHOは、イヤホンやヘッドホンで大きな音を長時間聞くことなどにより、10億人を超える若い成人が、避けられたはずの聴覚の障害のリスクにさらされていると指摘しています。また、子どもの聴覚の障害の約6割は、感染症の予防などで避けられる原因によるものだとしています。

WHOは、耳と聴覚のケアを広げるための追加の投資は1人あたり年1.4米ドル未満で済み、10年間で1ドルあたり約16ドルの見返りが見込めると試算しています。毎年3月3日を「世界聴覚デー」とし、各国に検診や安全な聞き方の普及を呼びかけています。視覚の世界の状況はWHOのSPECS 2030、高齢化と健康はWHOが示す世界の高齢化で紹介しています。

参考：世界保健機関（WHO）ファクトシート「Deafness and hearing loss」、「World report on hearing」（2021年）

※この記事は公的機関が公表した統計・制度情報を紹介するもので、特定の疾病の診断・治療・予防を目的としたものではありません。健康上の不安がある場合は医療機関にご相談ください。

——Value Village編集部