肩こりについて、よくある誤解は？

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肩こりは日本で広く使われる言葉ですが、実は国の統計で「2番目に多い自覚症状」として毎回記録されています。

国の統計に出る「肩こり」

厚生労働省『2022（令和4）年 国民生活基礎調査』では、自覚症状のある人の割合（有訴者率）は人口千人あたり276.5。男女とも1位が腰痛、2位が肩こりです。

これほど多くの人が抱える症状に、単一の原因や単一の解決策があるとは考えにくい——というのが、この統計の示すところです。

【要検証】数値は厚生労働省の概況資料に基づきます。肩こりの人口千対の実数を記載する場合は、e-Statの第98表から取ってください。

誤解1｜強く押すほど効く

強い刺激が適さない場合もあります。痛みを感じるほどの力は避けてください。

誤解2｜姿勢だけの問題

同じ姿勢を続ける時間、目の疲れ、冷え、ストレスなど、複数の要因が関わるとされています。 厚生労働省の情報機器作業ガイドラインが「1時間を超えて続けない」としているのも、この文脈です。

誤解3｜運動不足だから起こる

運動のしすぎでも起こりえます。単一の原因に結びつけないでください。

誤解4｜温めれば必ず楽になる

状態によって適した対処は異なります。一律に判断しないでください。

誤解5｜放っておいても問題ない

しびれ、力が入らない、痛みが強い、症状が続くといった場合は、自己判断せず医療機関にご相談ください。 別の原因が隠れていることがあります。

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出典

• 厚生労働省『2022（令和4）年 国民生活基礎調査の概況』

https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa22/index.html

• e-Stat 国民生活基礎調査 第98表「有訴者率（人口千対），年齢・症状・性別」

https://www.e-stat.go.jp/dbview?sid=0002041040

• 厚生労働省『情報機器作業における労働衛生管理のためのガイドライン』

https://www.mhlw.go.jp/content/000539603.pdf

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本記事は、特定の症状の診断・治療・予防を目的としたものではありません。症状が続く場合は、自己判断せず医療機関にご相談ください。

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