20代の献血者は15年で4割減
献血を支える人口の変化

病気やけがの治療に欠かせない輸血用の血液は、日本ではすべて献血でまかなわれています。その献血を支える若い世代が減っています。厚生労働省によると、20代の献血者は平成21年度（2009年度）には約113万人いましたが、令和6年度（2024年度）には約66万人となり、15年間で4割以上減りました。

若い世代が減り、50〜60代が増えている

厚生労働省は、10代・20代・30代のいずれの年代でも献血者の減少が続いている一方、50代から60代では増えていると説明しています。献血を支える世代が、少しずつ上の年代に移っていることがわかります。

日本赤十字社の推計では、献血ができる16〜69歳の人口は2025年の約7,781万人から、2045年には約6,277万人まで減る見込みです。高齢化で血液を必要とする人が増えるなか、献血をする人をどう確保するかが課題になっています。

献血をめぐる主な数字
・20代の献血者：約113万人（平成21年度）→ 約66万人（令和6年度）
・献血できる16〜69歳の人口：約7,781万人（2025年）→ 約6,277万人（2045年、推計）
・献血の使われ方：血漿分画製剤の原料 約55%、輸血用 約45%
・有効期間：血小板製剤は採血後6日間、赤血球製剤は28日間

長くは保存できない血液

献血された血液のうち約45%は輸血用に、約55%は血液の成分から作る「血漿分画製剤」の原料に使われます。輸血用の血液製剤は長く保存できず、血小板製剤は採血後6日間、赤血球製剤は28日間しか使えません。そのため、毎日途切れることなく献血が必要になります。

日本では1964年に献血を進める方針が閣議決定され、1974年には輸血用の血液をすべて献血でまかなう体制が整いました。厚生労働省や日本赤十字社は、学校での献血や若い世代への呼びかけを続けています。医療を支える仕組みは国民医療費48兆円の記事や全国の病院は8,001施設でも紹介しています。

参考：厚生労働省「献血の今とこれから」（2026年4月）、日本赤十字社

※この記事は公的機関が公表した統計・制度情報を紹介するもので、特定の疾病の診断・治療・予防を目的としたものではありません。健康上の不安がある場合は医療機関にご相談ください。

——Value Village編集部